中小企業経営

企業経営は上手くいかないことが当たり前。うまく経営するために経営者がやるべきことは「顧客の創造」と「長期利益の追求」の2つです。経営に正しい「解」はありませんが、正しい経営の「セオリー」はあります。そのベースになるのが経営哲学だと思います。

「良い物を安く売る」デフレの時代から「良い物は高く売る」インフレの時代に変わりつつあります。こうした環境変化に対応するためには、足元の景気動向を見極めながら、インフレ時代の経営に舵を切っていくことが大切です。

今年度の最低賃金が、時給1002円となり、初めて1000円を超えました。しかし、この決定をバネに大規模な賃上げが実現できるかといえば、まだまだハードルが高そうです。賃上げの実現には、経営者と従業員が一体となって取り組むことが必要だと考えます。

2023年上半期（1-6月）「人手不足」関連倒産の状況をみると増加しています。構造的な人手不足が続くなか、企業としては「離職対策」に取り組まなければならないと思います。離職の現状と対策について考えてみます。

足元で、ゼロ・ゼロ融資先の倒産が増加しています。ゼロ・ゼロ融資の功罪や倒産動向を確認しながら、倒産を回避するための対策について、政府や金融機関、そして経営者の立場から検討してみます。

企業という組織の組織の中に企業活動ができる環境がなければ機能しません。 企業活動ができる「環境」を提供するのが「経営ＯＳ」です。経営ＯＳが提供する環境があってこそ、「事業アプリ」が正常に動作するのです。この仕組みの導入は、組織の規模が肥大化するにつれて考えなければならない重要な課題です。

人は感情の生き物なので、理論や理屈だけではなかなか動きません。動いて貰うためには、感情に訴えなければならないのです。経営戦略をステークホルダーの感情に訴えるには、物語（ストーリー）にして、語りかけることが効果的です。

人的資本経営の実践により付加価値や生産性をあげることができると思います。人的資本経営を実践するうえで最も重要なことは、従業員エンゲージメントの向上であると考えます。従業員エンゲージメントが高い組織では、組織力が強まり、ひいては業績の向上が期待できるようになるのです。

日本的経営は、長期的な視点に立って人を大切にするという、日本社会の価値観を反映した経営の考え方です。 これらの慣習が持つメリットは、日本経済の発展を支えてきた企業経営のベースであり、普遍的な価値を持っていると考えます。現代社会においても、日本的経営の本質的な価値を今一度、見直してみることも必要なことだと思います。

今日のような変化の激しい時代で生き残るための最低条件は「スピード」です。未来に目を向け仮説を持ちながら主体的に動き、スピーディに意思決定できる企業が今後は生き残っていきます。ＶＵＣＡ時代にも生き残れる強い企業になるには、経営者や経営幹部が「経営センス」を身につけブラッシュアップすることが必要なのです。